転職の選考段階において勤務開始日について質問を受けることがあります。特に初めて転職する際は、勤務開始日の決め方に悩む方が多いのです。

この記事では、転職先での勤務開始日の決め方と交渉する際のポイントなどを詳しく解説していきます。

ぜひ最後までお読みいただき、転職活動に役立ててください！

勤務開始日の決め方

転職活動で勤務開始日を決める流れを大まかにご紹介します。

勤務開始日は事前に決まっていることもあれば交渉可能なこともあります。

勤務開始日が決まっている場合

中途採用の場合、部署の欠員や事業拡大のために募集が行われることがほとんどです。

募集要項に「◯月◯日入社」と明記されているケースは、指定されている日を勤務開始日とすることを前提に選考が進むことになります。

勤務開始日が決まっていない場合

勤務開始日が募集要項などに明記されていない場合は選考段階で確認や交渉をして、最終決定をするケースが一般的です。

採用担当者から「◯月◯日から勤務できますか？」と聞かれることもありますし、応募者側から提示して調整したうえで決めることもあります。

勤務開始が可能な日は事前に把握しよう

事前に把握する理由

企業の多くはできるだけ早く入社してもらいたいと考えているため、応募者が勤務開始できる日は採用を決めるうえで大事なポイントです。

そのため早い段階で勤務開始日について質問されることも充分考えられます。

あらかじめ勤務開始ができる日を把握していれば、企業の採用担当者も判断しやすいので選考がスムーズに進む可能性が高いです。

なお、具体的な日にちがすぐわからないという場合も以下の点を意識して前向きな気持ちを伝えましょう。

• ◯月の中頃など入社可能時期の目安を伝える
• 入社意欲が高いことをしっかり伝える
• その入社時期となる理由をはっきり伝える

入社意思が高いことや前職での仕事を責任持って取り組むということを伝えれば採用担当者も安心して待つことができます。

勤務開始可能な日を把握するには

まずやるべきことは会社の就業規則の確認です。

法律では正社員は民法上2週間前の予告で退職可能ですが、就業規則では1ヵ月前の予告が義務となっていることが多くあります。

就業規則にしたがって退職可能な日を逆算しましょう。

続いて担当業務の引継ぎに必要な期間を考えます。

業務量が多かったり引き継ぎのタイミングが限定される業務を担当していたりする場合は、引き継ぎ期間を長めにみておいたほうが安心です。

退職までに時間がかかり過ぎる場合には事前に信頼できる相手に相談してみても良いかもしれません。

入社日に適している日とは

入社日は2か月以内

急募の求人の場合は、数日以内から内定から1か月程度が入社日に適している範囲といえます。

実際は、入社のための準備期間があるため「明日から来てください！」といわれることはレアケースです。

一般的には、内定から2か月後までが入社日に適した範囲になります。

四半期ごとに採用計画などを考えている企業が多いため、遅くとも3か月以内に勤務開始日を設定したほうがよいでしょう。

いずれにしても、転職先の企業の都合に可能な限り合わせるという姿勢が大切です。

入社日が確定したら連絡をしよう

すぐ入社可能な日がわからない場合でも、転職先への報告や連絡は速やかに行います。

今の職場で退職日が決まり次第、転職先にメールまたは電話で報告して入社日の調整をしてください。

なお、企業によっては4月や10月といった期の変わり目のみ入社可能となることもよくあります。

そのような場合は募集要項であらかじめ入社日が明示されたり、選考時にアナウンスされたりすることがほとんどです。

アナウンスがないケースもあるため、すぐの入社が難しいと予想される際は勤務開始日の指定の有無を早めに確認しておくことをおすすめします。

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入社日を交渉する際のポイント

転職先企業の都合に最大限合わせる

転職先企業も欠員補充や事業拡大など様々な理由があって採用を行っています。そのため入社してもらいたい時期もある程度決まっているのです。

そのため入社日の交渉をしたい時の前提として、可能な限り転職先の企業に合わせる姿勢をはっきりと伝える必要があります。

転職先の企業で働く意思が固まっているのであれば、入社後のことを考慮して新たなメンバーとして気持ちよく迎えてもらえるように行動しましょう。

納得できる理由を伝える

採用した人の入社日が想定していた時期から変更となる場合、転職先企業では社内調整や説明を行わなければなりません。

上記の説明のためにも、入社日の交渉にあたっては具体的な理由をしっかり伝えてください。例としては以下のような理由が挙げられます。

• 就業規則で退職まで◯か月が必要とされているため
• 現職で責任者として担当している件の完了が◯月末だからなど

また、企業によっては、給与計算の締め日などの都合上、入社日を毎月1日または15日というように固定しているケースもあります。

そのような場合には数日ずらす等の微調整はできず、次の締め日での入社として対応することが多いです。

入社日の変更はできる？

可能な場合もあるがタイミングは要注意

入社日の変更は可能な場合もありますが、基本的には選考の早めの段階で調整して決めておくことが望ましいでしょう。

応募者に内定を出す段階では社内での承認を経たうえで、受け入れのための準備が進んでいます。

そのため、内定が出た後に入社日を変更を申し出ても了承を得られる確率はとても低く、内定取り消しとなることも考えられます。

余裕をもって入社可能な日を決めておき、転職先企業に伝えておくことがスムーズに転職するポイントにもなるのです。

基本的にいったん決めた入社日は守りましょう。入社日の変更は企業の計画や人員配置の予定が崩れてしまい大変な迷惑をかけてしまいます。

せっかく転職先が決まっても入社前から信用を失ってしまってはもったいないです。スムーズに転職活動をするためにも計画的な行動を心がけてください。

退職の引き止めへの対処法

入社日が想定どおりにいかないよくある原因が、現職で強く引き止められてしまうことです。

そのような時は、生活環境が変わったことなど引き止めが難しいと思わせる理由を伝えるのが、ひとつの方法といえます。

ただし、現職でお世話になった方々に失礼にならないようご注意ください。同業他社への転職でなくても、今後会う機会がないとも限らないからです。

「活躍を祈って送り出そう！」と思ってもらえるようにきちんと礼儀を尽くして新たな環境に踏み出しましょう。

まとめ

今回は転職先での勤務開始日について解説してきました。

転職先企業も現職での仕事の引き継ぎ等に時間が必要なことは理解しています。そのうえで、自社の計画に合わせて人を採用するのです。

勤務開始日を決める時には募集要項で明示されていれば、それに従って調整をするのが基本になります。

明示されていない場合も内定から2か月以内くらいを目安に可能な限り調整して、選考の早めの段階から転職先企業へ伝えておくのがベストです。

勤務開始日の交渉をする際は、企業が納得できる理由を添えて、転職先企業への入社意思が固いことをはっきりと示すことが大切になります。

勤務開始日の交渉も含め転職活動のお悩みには転職のプロのアドバイスがあると心強いもの。転職成功を目指して、まずは相談してみてはいかがでしょうか。