転職を考えている女性にとって重要な前職調査。

しかし具体的に前職調査とはどのような事をするのかなど、転職する前に具体的に知っておきたいことが多くあるのではないでしょうか。

今回は前職調査に対する基本的なことからリファレンスチェックとの違いや合否への影響など転職に役立つ情報をご紹介していきます。

前職調査について解説

かつて前職調査はどの企業でも頻繁に行われていましたが、現在は前職調査を以前のように手軽に行うことはできなくなりました。

その理由として2005年から個人情報保護法が制定されたため、個人情報の取り扱いが厳重になったことが影響しています。

以前であれば気軽に問い合わせることが出来た情報も、現在ではプライバシー保護のため気軽に情報を知ることができません。

現在、個人情報保護法によって前職調査を実施する際は本人の同意が必要です。

そのため個人情報を得るためのハードルが依然と比べて格段に上がっています。

しかし正しい情報を集めて的確な判断を下すためにも前職調査をしたいと考える企業は多いでしょう。

前職調査は、履歴書やエントリーシートに虚偽の申告がないかを調査し、応募者の本質を見極める大事な作業です。

そのため中途採用を受け入れる企業にとっては前職調査の手間以上に得られるものがあるでしょう。

また前職調査は、企業側だけでなく応募者にとっても重要なものです。

履歴書や面談などで得られる情報と前職調査の結果が違った場合、企業側に大きな不信感が生まれます。

そのため転職を考えている女性は虚偽の申告などをしないように十分注意する必要があるでしょう。

前職調査って何をするの？

前職調査では履歴書などの応募書類や面談時の情報が間違っていないか、応募者が過去に問題を起こしていないかを確認します。

企業はそうしたことを確認することによって自社に入社しても問題ない人材かを見極めているのです。

入社後にこうした問題が露呈した場合、退職させるということが難しくなります。

そのため企業は事前に前職調査をすることで、自社にふさわしい人間かどうかを確認しているのです。

リファレンスチェックとの違い

それに対してリファレンスチェックは応募者の人となりをよく知る前職の同僚などから仕事面・人物像について話を聞くというものです。

どちらもよく似ているように思われますがこの2つには以下のような違いがあります。

• 前職調査は履歴書に書かれている経歴などに間違いがないか事実確認することで、企業側がヒアリングする人物を選ぶ
• リファレンスチェックは応募者の人間性を聞き出すためのもので、応募者がヒアリングすべき人物を指定する

このように調査する内容が異なっている他、ヒアリング相手を選ぶ人にも違いが見られるのです。

このような違いを知っておくと、企業がどちらを実施するかによって何を知りたいと考えているのかが分かります。

前職調査以外でも嘘がバレることも

基本的に経歴などは前職調査をして確かめることが多いですが、実は前職調査以外でも嘘がバレるパターンがあります。

例えば、転職面接で履歴書や職務経歴書などに書いた内容について聞かれた場合には嘘がバレるケースが多いようです。

例えば以下のようなことがあると疑われる可能性が高いでしょう。

• 正しく答えられない
• 書いてある内容と違いがみられる
• 業務に関する知識がない

こういったことがあった場合面接官が不信感を抱きそのまま嘘の発覚に至ることがあるようです。

また、経歴をうまく隠して入社したとしても入社時に提出を求められる書類などで嘘が発覚する場合があります。

入社後は「雇用保険被保険者証」「源泉徴収票」「年金手帳」など、前職の記録が記載されている書類の提出を求められるのです。

そのため、経歴詐称をしたまま会社に在籍し続けることは困難でしょう。

また、書類以外にもSNSなどで嘘が発覚するパターンもあります。

最近は前職調査を行うまではいかなくとも、SNSなどでリサーチをする企業などが増加しているのです。

そのため、SNSを利用する場合は不適切な発言がないか確認し、投稿する際もよく考えてから投稿するようにしましょう。

さらに見落としがちなパターンとして自身と転職先の上司や同僚に共通の知人がいた場合、その人を通じて嘘が発覚する場合があります。

同じ職種や近くの地域などに転職する場合は特に注意が必要です。

このように経歴などの嘘はバレることが多いため、嘘はつかない方が良いでしょう。

 

前職調査が行われる業界は？

現在も前職調査を行っている業界は金融機関・コンサルティングファーム・外資系企業のような業界です。

これらは信頼性が大きく問われる業界であるため前職調査の実施が重要となります。

また、企業経営への影響が大きい役員や事業部長でも前職調査が行われることが多いようです。

すべての企業で行われるわけではない

しかし前職調査はすべての企業で行われるわけではありません。

その理由は先述したように個人情報保護法によって前職調査を行うことが以前よりも難しくなったからです。

前職調査を行うには「個人情報取扱同意書」が必要であったり、前職調査を第三者機関に依頼するコストや時間がかかったりします。

一般的な企業であれば、応募書類や面接で十分に応募者の経歴や人となりを確かめられるでしょう。

信用が必要な業界で行われることも

また、信用が必要な業界でも前職調査が行われます。

それはお金を扱う「金融業界」です。

消費者のお金を預かる立場として確かな人材を採用するため、前職調査を行うことは欠かせません。

さらに、「警備業界」においても前職調査は必要不可欠です。

銀行の金銭を運送するような業務や重要な人物を警備することになるため、信用できる人物か詳しく調査する必要があります。

 

前職調査で調べるのはどんなこと？

前職調査が何をするものなのかは先述した通りです。

次は具体的に前職調査ではどんなことを調べるのか、1つずつ説明していきます。

応募書類に間違いがないか

まずは応募書類に書かれた内容に間違いがないかを調査します。

内容が違うと、不採用になる可能性が大きく上がるので注意しましょう。

どのような性格か

前職調査では経歴だけでなく、勤務態度や業務遂行能力といったことも調べます。

企業はそれらを通して仕事に対しての誠実さを知り、会社にとって有益な人物であるかを知ることが可能です。

前職でトラブルを起こしていないか

さらに前職でトラブルとなることを起こしていないかも調査します。

ネガティブな風評やコンプライアンスに反する行為などといったものがあった場合には、入社後の業務に影響する可能性がるためです。

このように仕事面と人間性の両方に問題がないかを調査することで、企業は有益な人材の確保に役立てています。

 

前職調査が行われる時期

前職調査が行われる時期は、最初の面接直後から内定を出すまでの間が一般的です。

内定は1度出してしまうと労働基準法などの問題により勝手に内定を取り消すことは不可能になります。

そのため内定前に前職調査を行って問題のない人物かを調べ、その結果をもとに最終的な判断を下すのです。

前職調査は転職活動中に行われるため、転職活動が終わってからは行われないと考えて良いでしょう。

どんな方法で調査される？

かつては応募者の勤務先に直接電話で問い合わせたり興信所や探偵事務所などの第三者機関を利用したりといった方法を用いていました。

しかし、個人情報保護法の制定に伴い、前職調査を行う方法も変化しています。

前職の会社が個人情報を伝えるのはNG

個人情報保護法によって前職の会社が個人情報を安易に教えることができなくなりました。

そのため先程もいったような応募者の勤務先に直接電話で問い合わせるような方法は現在行われていません。

同意書にサインを求められる場合もある

また、「個人情報取扱同意書」へのサインのほかに前職調査を行うための同意書へのサインを求められることがあります。

これらは個人情報保護の観点から必要となるプロセスであり、前職調査を合法的に行う上で必要不可欠な手順です。

前職調査は合否に影響するの？

前職調査は仕事面や人間性など幅広く調査するものですが合否への影響は不明だといって良いでしょう。

これは企業によって選考において何を重視するのかが変わるためです。

応募者は何がどう影響するのかを知ることはできません。

そのため、前職調査に関してはあまり気にせず自分の能力や性格に合った職場を選びましょう。

しかし経歴や資格に明らかな嘘があった場合には選考にマイナスな影響を与えることは間違いありません。

選考に影響しないとはいえないため、嘘をつくのは避けた方が良いでしょう。

 

経歴の伝え方のコツを紹介

ここまで前職調査について説明してきました。

次は面接などで自分の経歴について伝える際にどのようにして話したら良いのか、経歴の伝え方のコツを紹介していきます。

退職理由は事実をベースに

自分の経歴を話す際、最も話しづらいのが「退職理由」です。

退職理由を正直にいってマイナスなイメージを持たれないか不安に思う方も多いでしょう。

「こんなことで退職したのか」「また同じ理由で辞めてしまうのではないか」といったふうに思われると考えてしまうかもしれません。

しかし面接官がこのようなことを聞くのにはきちんとした訳があります。

こうした質問をするのは企業側も同じように「またすぐに辞めてしまわないか」「応募者に何か問題はないか」と不安を持っているためです。

他にも企業は価値観のミスマッチやコミュニケーション能力の欠如なども心配しています。

こうした不安や心配を払拭するために退職理由を聞き、応募者が問題なく長期的に働いてくれる人間かを判断しているのです。

そのため、退職理由を述べる際に嘘をつく必要はありません。

自身が退職した事実を伝えるのが1番です。

嘘をつかない

先程のような理由から不安になり、思わず嘘をついてしまいたくなることもあるでしょう。

しかし嘘の退職理由を話しても何かのきっかけでそれがバレた場合、信用を損なう事態になりかねません。

また、いつ嘘がバレるのかとドキドキしながら生活を送ることもストレスになります。

そのため嘘はつかないで、素直に話すのが無難です。

前向きに取り組む姿勢を見せる

嘘はつかないで事実を話すといっても「上司や同僚とそりが合わない」「会社の環境が合わない」といった理由で退職した場合もあるでしょう。

その事実を面接官に正直に伝えると「またすぐに辞めるのではないか」というような悪い印象を与えるのではないかと不安になりますよね。

だからといって嘘の経歴を語るのは逆効果です。

そのような場合は、前向きに取り組む姿勢を見せることが重要となります。

例えば、上司や同僚との人間関係が原因で退職した場合が以下のように伝えましょう。

「前の会社では、人間関係による摩擦が原因で退職しましたが、弊社では周りと助け合いながら、協力して働きたいと思っています。」

こう伝えることで自身の仕事への前向きさをアピールすることが可能です。

たとえ伝えづらい退職理由でも前向きな姿勢を見せることでその意欲を企業側から評価してもらうことができます。

不安に思ったらエージェントを活用する

それでも本当に大丈夫なのか、自分だけでは不安に思うこともあるでしょう。

そんな時は転職エージェントを活用するのも一つの手です。

では一体転職エージェントとはどのような存在なのか、次の項目で詳しく説明します。

転職での不安はエージェントに相談しよう

転職エージェントとは、転職希望者に寄り添い、最適な選択ができるようにサポートしてくれる「人材紹介サービス」の事です。

転職エージェントは転職活動を選考書類の作成や求人の紹介など様々な方面からサポートしてくれます。

初めての転職でどうしたらいいか分からない場合でも、転職エージェントなら求人から入社までとことん寄り添ってくれることでしょう。

そのため、何か分からないことがあっても気軽に転職エージェントに相談することが可能です。

転職について悩んでいることがあれば転職エージェントに相談してみると良いでしょう。

まとめ

ここまで前職調査や経歴の伝え方などを説明してきました。

前職調査を行う企業は以前よりも少なくなっています。

しかし、お伝えしてきた通り金融業界や警備業界など信用が重要な一部の業界では現在も前職調査が行われているのです。

前職調査はリファレンスチェックとは違い、応募履歴に記載された情報などが正しいものかを調査します。

しかしそれが合否にどのような影響を及ぼすのかは不明です。

自分で経歴を伝える際は嘘をつかず、前向きな姿勢を見せるようにしましょう。

また、もし転職活動で不安を抱えているのであれば転職エージェントへ相談することをおすすめします。

転職のプロフェッショナルの手を借りることで安心して転職活動を行っていくことができるはずです。

是非この機会に利用を検討してみていただければと思います。