独身女性がマンションを購入するために、住宅ローンを組むことも珍しくなくなりました。

しかしキャリアアップ転職で年収が増えることがわかっていても、申し込むタイミングによっては審査に落ちる可能性があります。

そこで今回は女性が住宅ローンを組む前に知っておきたい、タイミングや審査項目、転職による影響などについて解説します。

女性が転職後に住宅ローンを組む注意点

住宅ローンはカードローンやマイカーローンと違い、高額な借り入れを長期にわたって返済するものです。

そのため女性に限らず、男性であっても審査項目ごとに設けられている基準をクリアしなければ、借り入れることができません。

女性が転職後に住宅ローンを申し込もうと考えている場合、審査に通る条件を理解して準備する必要があります。

次章以降では、女性が転職後に住宅ローンを組むにあたっての注意点について、詳しく説明します。

転職が住宅ローンに与える影響とは

年収アップにつながる転職であっても、住宅ローンを組むにあたっては少なからず影響を与えます。

転職後に住宅を購入しようと考えているなら、どのような影響があるのかを考慮した方がよいのです。

ここでは転職が住宅ローンの審査に与える影響を、具体的に紹介します。

住宅ローンが組みづらくなる

例え収入増が見込めていても、転職によって住宅ローンが組みにくくなる可能性はあります。

それは住宅ローンの審査項目の中に「勤続年数」があり、短ければ短いほど不利になるので、転職直後は通らないのが一般的です。

これは住宅ローンを貸し付ける銀行側は、勤続年数は長い方が安定収入があると考えるからで、最低でも2～3年は必要です。

また何度も転職をくり返している場合、現在の職場の勤続年数が2年以上であっても、審査が通らないこともあります。

住宅ローンが組める場合もある

原則的に銀行の住宅ローンの審査では、勤続年数が少なくない影響を与えるのは事実です。

しかし転職直後であっても、例外的に住宅ローンが組めるケースもあります。

具体的にはヘッドハンティングなどにより、中小企業から大企業へのキャリアアップ転職を果たした時などです。

前職と転職後の給与明細の両方を持参して、収入が倍増するなど明らかな年収アップが証明できれば、審査に通る可能性はあります。

しかし銀行の融資担当者が納得できる退職理由である、あるいは頭金を十分に用意しておくなどの工夫も必要です。

転職後に住宅ローンを組む時の注意点

転職後に住宅ローンを組みたいと考えているなら、銀行側が何を基準に判断しているのかを理解しておくにこしたことはありません。

ここでは、転職後に住宅ローンを申し込むにあたり、覚えておきたい注意点を3つ紹介します。

見込み年収で審査

銀行が住宅ローンの審査を行う時には、見込み年収で判断するのが一般的です。

「フラット35」と呼ばれる住宅ローンに申し込むと、銀行によっては直近1カ月の給与明細の提出を求められます。

そしてその給与明細の総額の12カ月分を見込み年収として、住宅ローンの審査を行います。

転職後に賞与が支給されるようになるまで期間があることが多いので、見込み年収の計算対象期間外だと実際より低くなりがちです。

見込み年収が低く計算されることで、住宅ローンの審査に通らないケースは少なくありません。

転職で年収が下がった時は？

希望の企業や職種に就くために、年収が下がる転職をする人もいることでしょう。

その場合は勤続年数が2年を超えても、前職であれば通った住宅ローンの審査が通過できない可能性はあります。

また住宅ローンの審査を通すことはできても、借入額は年収と比例するので、借入可能額が少なくなることも珍しくありません。

銀行は住宅ローンの総返済負担率を、申込者の年収の30～35％にとどめるよう審査しているからです。

転職によって見込み年収が300万円以下になってしまうと、総返済負担率が30％になることから、借入可能額が低くなります。

転職で年収が上がった時は？

ヘッドハンティングやキャリアアップ転職により、前職より年収アップが見込める女性もいることでしょう。

その場合は、総返済負担率が35％以上となり、借入可能額が大きくなる可能性が十分にあります。

しかし転職直後であれば勤続年数の基準がクリアできないため、審査にあたって追加書類の提出を求められるのが一般的です。

転職する企業に採用通知書や雇用契約書、年収見込証明書、給与明細書などの写しを用意してもらえば、審査が通ることはあります。

住宅ローンの申し込みをする銀行に、相談してみるのがおすすめです。

転職後に住宅購入を考えているなら、転職エージェントに相談し、少しでも有利になる求人を紹介してもらいましょう。

住宅ローンの審査項目をチェック

住宅ローンの審査項目は、勤続年数や年収だけではありません。複数の審査項目をクリアして初めて、希望の金額を借り入れできます。

ここでは住宅ローンの審査項目の内容について、具体的に説明します。

「過去と現在の借り入れ状況」

住宅ローンの審査の際には、申込者の「過去と現在の借り入れ状況」を必ず確認します。

これは銀行で他にローンを組んでいないかだけでなく、クレジットカードや審判、消費者金融などの借り入れすべてです。

マイカーローンやカードローン、ショッピングの分割払いもその対象で、借入額が大きければ審査に通りにくくなります。

これは年収に合わせて個人で借り入れできる金額に上限があり、その総額からすでに借りている分が差し引かれるからです。

住宅ローンを通したいと考えているなら、その他の借入額を少しでも減らしておくことをおすすめします。

「勤務先」と「勤続年数」

住宅ローンの審査項目には前述した「勤続年数」だけでなく、「勤務先」もあります。

近年は勤務先の企業規模は、それほど重視されない傾向が高まっています。

しかし創業間もないベンチャー企業や経営不振が噂されている企業に勤務している場合は、審査が厳しくなるのが現実です。

また勤続年数は3年以上が望ましいとされてきましたが、近年は借り換え需要もあり、勤続1年未満でも融資する銀行はあります。

同業他社へのランクアップ転職の場合を除き、転職が審査にマイナスに作用する可能性があるので、早めに相談しましょう。

また審査中に転職する場合は、速やかに申告を行わなければ、後でバレた時に契約解除されるリスクがあるので注意が必要です。

「年収」

住宅ローンは貸付額が高額で、返済が長期にわたることから、審査のうえで「年収」は重要なポイントです。

年収が高く、総返済負担率が低ければ低いほど、返済が安定すると判断されます。

また年収だけでなく雇用形態もチェックされており、正社員や公務員は契約社員並びに派遣社員より、審査が緩めです。

「健康状態」

現在は住宅ローンを組むにあたり、団体信用生命保険への加入が義務付けられています。

これは申込者が万が一死亡したり、高度障害状態に陥った時でも、住宅ローンの清算ができるよう加入するものです。

しかし保険金額が高額となるため審査が必要で、「健康状態」が悪いと加入することができません。

そのため住宅ローンに申し込む際には、健康状態が良いことが必須条件となります。

持病があるまたは大病の直後は、団体信用生命保険に加入できずに、住宅ローンの審査が入らないことがあると覚えておきましょう。

「完済時の年齢」

住宅ローンを審査するうえで、完済時の年齢が何歳であるかも重要なポイントです。

大半の銀行は完済時の年齢を75歳から80歳と設定していますが、会社員と自営業、個々の資産状況によって変動します。

会社員の場合、退職後に年金生活になった時でも返済可能な額しか、銀行は貸付ようとしないものです。

住宅ローンの申し込みは若ければ若いほど、完済時の年齢を下げられるので考慮することをおすすめします。

「物件の価値」

住宅ローンの審査では、購入しようとしている「物件の価値」によっても審査の通りやすさが変わります。

これは新築物件と中古物件では、資産価値の算定方法が異なるからです。

新築物件の場合は土地と建物のグレード、立地条件などにより評価が算定されますが、購入価格と同等になるのが一般的です。

しかし中古物件の場合は、住宅ローンを融資する銀行が担保価格を算出します。

そのため、住宅ローンの申込者の想定金額より低くなるケースも珍しくありません。

希望の金額の融資が下りるとは限りませんので、注意しましょう。

転職後に住宅ローンを組むメリット

転職が住宅ローンの審査に影響を与えることは、厳然とした事実です。一方で、転職後に住宅ローンを組む方がよいケースもあります。

ここでは、転職後に住宅ローンを組むメリットを2つ紹介します。

転職先の年収で審査

転職によって年収アップが見込めている場合は、その金額で審査される方が圧倒的に有利です。

ただしそのためには転職した企業に、必要な書類を用意してもらう必要があるかもしれません。

また転職後の収入に合わせて住宅ローンを組むことで、返済計画が立てやすくなることもメリットといえるでしょう。

金融機関への転職の届出が必要ない

住宅ローンの審査中に転職してしまうと、融資金額が妥当かどうかを見極めるため、銀行は追加書類の提出を求めるものです。

住宅ローンの申込時だけでなく、融資後に転職した場合も、金融機関へは勤務先変更の届け出をしなければなりません。

しかし転職した後で住宅ローンを組めば、そうした届出をする必要がないのです。

再審査によって融資が中止されたり、減額されるリスクがないことはメリットといえます。

転職後に住宅ローンを組む時に注意すべきこと

転職後に住宅ローンを組む際には、勤続年数が短い段階で申し込むことが多いと考えられます。

その場合は前述したように、年収が記載されている雇用契約書や採用通知書、年収見込み証明書、給与明細書の準備が不可欠です。

また年収計算の対象となる期間に、賞与支給がある方が見込み年収が高くなります。

会社が必要書類を用意してくれるのかを確認し、銀行に融資を申し込むタイミングを見極めるようにしましょう。

転職前に住宅ローンを組むメリット

転職前に住宅ローンを組むメリットとしては、勤続年数が長い分、審査に通る可能性が高まることです。

年収を証明する書類も源泉徴収票で済むので、余計な書類を用意する手間も省けます。

また住宅ローンを完済する際の年齢が低くなるのにこしたことはないので、転職を待つ時間がもったいないという考え方もあります。

住宅ローンの審査をスムーズに進めたい場合は、転職前の申し込みをおすすめします。

転職前に住宅ローンを組む時に注意すべきこと

転職前に住宅ローンを組むと決めているなら、転職のタイミングと銀行への報告には注意が必要です。

住宅ローンは、「仮審査」「本審査」「契約」「融資実行」の4段階で進みます。

融資実行後の転職であれば問題ありませんが、契約までの段階で実行すると、融資が白紙に返るリスクが高まるからです。

また住宅ローンを契約した際に渡される約款の中には、勤務先を変更した場合は届け出る旨の記載があります。

しっかり届けてしておけば、転職で収入が減額になった際に返済の相談にのってもらえるかもしれません。

しかし届出を怠って返済が遅れ、その後の話し合いが決裂し、強制執行によりマイホームを失ったケースもあるので注意が必要です。

転職相談は転職エージェントを活用しよう

女性が転職を考える理由は様々で、ライフプランを考慮して福利厚生の充実を求めたり、キャリアアップを目指す人もいます。

満足のいく転職を果たしたいと考えているなら、プロのサポートを受ける方が安心です。

自分に合った職場や職種を見つける、あるいは年収アップを目指すなら、転職エージェントに登録することから始めましょう。

カウンセリングを通してキャリアアドバイザーに転職相談を行うことで、自分の希望条件や強みを顕在化できるからです。

また自分では気づかない長所や適性を、プロがアドバイスしてくれることも少なくありません。

円満退職の秘訣なども含めて、トータルにアドバイスしてもらえるので、転職エージェントを活用することをおすすめします。

まとめ

今回は女性が住宅ローンを組む前に知っておきたい、タイミングや審査項目、転職による影響などについて解説しました。

一般的には住宅ローンを組むのは転職前の方が有利ですが、中には転職後に検討した方がよいケースもあります。

自分が購入したい不動産物件の価格や融資希望額を考慮して、悪影響が及ばないタイミングを見極めるのがおすすめです。

住宅ローンは借り入れだけでなく、無理なく返済できることが大事ですので、計画的に進めるようにしましょう。