「自立した女性」と聞いてどんな女性を思い浮かべますか。「ひとりで生きていける女性」は果たして自立した女性なのでしょうか。

自立するということは他からの助けをかりずに自分らしく生きていくこと。自分の力で人生を切り拓ける女性こそ「自立した女性」です。

ここでは、女性の自立したライフスタイルを可能にするお仕事について解説します。

経済的に自立したい女性は多い

現代社会では女性のライフスタイルは多様化しています。性別や役割に縛られずに自分らしく生きたいと思う女性が増えているからです。

結婚や出産に加え離婚といった人生の転換点を上手に乗り切り、妥協せずに貴女らしい生き方を続けてくには経済的な自立が大切です。

やりがいや充実感を感じながら職責を果たし、家庭や個人の時間も大事することができれば、精神的な自立と豊かな生活につながります。

そのためには、どのような経済的条件を満たすべきなのか。どのような職種がその条件に見合っているのかについて考えていきましょう。

女性の年代別平均年収は？

国税庁がまとめた「令和元年分民間給与実態統計調査」によると、20～59歳までの女性の年代別の平均給与は以下の通りです。

• 20～24歳：248万円
• 25～29歳：328万円
• 30～34歳：321万円
• 35～39歳：313万円
• 40～44歳：318万円
• 45～49歳：324万円
• 50～54歳：320万円
• 55～59歳：301万円

引用元：https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2019/pdf/001.pdf

給与所得者全体の平均給与は436万円であるのに対して女性の平均給与は低めであることがわかります。

出産・育児・介護で給与が得られない時期がある、非正規雇用のため賃金が安定しない場合など不安定要因があるためです。

そのような変化の波をうまく乗り越えるには、どのような職業、どのような働き方があるのでしょうか。以下に詳しく解説します。

自立するための職業を選ぶ基準

女性が自立するためには、どのような職業を選ぶべきでしょうか。年収の高さや昇進機会の多さで就職先を探そうとする人もいるでしょう。

しかし女性の平均給与が年齢によってそれほど差がないことを念頭に、職業を選ぶ基準についてよく考えてみてください。

ここではその基準を考える際の3つのポイントについてお話しします。

長く続けられるか

継続的な昇給には継続的な雇用が条件のひとつです。女性には出産などのライフイベントがあり継続性が寸断されることがあります。

そのため、女性の平均給与に差が出ないのです。それでは、そのような時期でもキャリアを続けられる職業ならどうでしょう。

あるいは、寸断されてもうまく復職できる職場があれば良いと思いませんか。つまり「いかに長く続けられるか」が1つ目のポイントです。

ワークライフバランスはとれるか

仕事は生活を支えるだけでなく、働く者に生きがいや喜びをもたらします。しかし現実には疲労やプレッシャーが多いものです。

女性にとって仕事と家事・育児・介護などの両立は深刻な問題といえます。経済的に安定しても精神的に不安定で豊かさが実感できません。

仕事と生活の負荷がうまく釣り合うことで、忙しい日々から活力を得て、豊かな生活や明るい将来像を描けるようになります。

つまり「ワークライフバランスはとれるか」が2つ目のポイントです。

年収はどれくらいか

女性の平均給与は296万円で、給与所得者全体の平均給与436万円から見れば低めです。

この差を埋められる年収の職業に就くことができれば経済的に自立できるでしょう。貯蓄も可能になりますので将来にゆとりが生まれます。

ワークライフバランスが良く、長く続けられる職業に就きましょう。経験を積んで年収が上がれば給与所得者全体の平均収入に近づけます。

もし初任給が高くワークライフバランスが良い職業に就ければ、平均年収を上回る高い収入を得られるでしょう。

つまり「年収がどれぐらいか」ということが3つ目のポイントです。

長く続けられる職種

それでは、どのような職種が長続きするのでしょうか。仕事と生活を両立でき、長く続けることでスキルが磨ける職種が良いでしょう。

ここでは、結婚や出産などのライフイベントを経て働き続けられる職種として「医療事務」と「アロマセラピスト」をとりあげます。

医療事務

医療事務はアルバイトやパートが多いため平均年収が300万円ほどと低めですが、ワークライフバランスがとりやすく人気の職種です。

職場は全国どこにでもあり、働く時間も自分で決められます。看護師はハードルが高いけれど医療分野で働きたい人にはオススメです。

医療事務のやりがいは患者さんからの感謝の言葉。人の役に立っている喜びを感られることも長く続けられる理由のひとつです。

アロマセラピスト

アロマセラピストは、美容サロンや専門ショップ、心療内科などの医療機関といったさまざまな職場で働いています。

働き方も正社員からアルバイトまで幅広く、自分の生活スタイルに合わせて仕事のリズムを決められる良い職種です。

長く続けられるので経験を積んでサロンを開業する人や、専門学校の講師になる人もいます。副業にアロマセラピストを選ぶ人もいます。

 

年収の高い職種

女性が自立して生活するため、長く続けられる職種に加えて年収の高い職種を選ぶこともよいでしょう。

年収が高い職種に就くことができれば、日々の生活を安定させられるだけでなく、住宅ローンや教育資金を貯蓄することもできます。

ここでは女性が多く活躍する年収の高い職種「看護師」「弁護士」「会計士」をとりあげてみましょう。

看護師

看護師は幼い子どもから高齢者まで幅広い年代層をケアし、医療機関に加え訪問看護・高齢者施設などさまざまな職場で活躍しています。

看護師になるには、大学を出るか3年以上の専門教育を受けて看護の基本・スキル・他の職種との連携について学ぶ必要があります。

次に「看護師国家試験」に合格し国家資格を取得しなければなりません。勤務先が決まったら経験を積み看護のプロとしての質を高めます。

看護師の約9割は女性で年収も約390～490万円と高めですから女性が自立して活躍する場としては申し分ないでしょう。

弁護士

女性が活躍すればするほど、女性だからこそ直面する困難が増えます。性差別・DV・パワハラ・セクハラなどの問題です。

女性が相談相手として選ぶのはやはり女性の弁護士。「司法試験」は難関ですが受験資格を取得し合格をめざしましょう。

合格すると1年間の司法修習を履修しなければなりません。最後に修了試験があり、これに通れば弁護士資格が取得できます。

この資格を持っていれば休職しても復帰がいつでもでき、定年退職もなく長期で働くことが可能です。

しかし、弁護士は高収入が期待できる反面ワークライフバランスは良くないため長期的な観点から企業内弁護士を選ぶ人も増えています。

企業内弁護士は正社員なので業務時間や福利厚生も安定し、年収も概して500～1,500万円と高めです。

女性弁護士として女性が働きやすい社会へと導けば、自身の働き方の改善にもなるためやりがいも大いにあります。

会計士

公認会計士は、公認会計士試験に合格後、業務補助等・実習補習・修了考査を経て「日本公認会計士協会」へ登録されることが要件です。

公認会計士としての高度な専門知識は、ライフイベントで休職しても復職が容易で、勤務時間も選択できます。

永年雇用という前提がないため転職・離職は頻繁で、女性が出産や育児で一時的に離職しても問題なくキャリア継続が可能です。

年収も700～2,000万円と勤続年数によりキャリアアップができ、高い収入を得られます。

 

収入が安定する職種

自立した生活には安定した収入が重要な条件。女性は特にライフイベントでキャリアに波があるため収入は安定してほしいですよね。

ここでは、収入が安定する職業として「教師」「フィナンシャルプランナー」の2つをご紹介します。

教師

教師になるには以下の2つの方法があります。

• 大学で所定の単位と学位を取得して各都道府県の採用試験に合格する方法
• 「教員資格認定試験」に合格し教員免許を得る方法

公務員として教職に就けば、手厚い福利厚生やさまざまな手当・ボーナスが支給される上、年功序列のため毎年確実に昇給します。

勤務先にも依りますが、40代半ばの教師の年収は680～720万円ほどで、安定した収入を得ながら自立した生活が可能です。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー（FP）になるには次の3つの資格のいずれかを取得している必要があります。

【国家資格】

• FP技能士資格

【民間資格】

• CFP（サーティファイド FP）資格
• AFP（アフィリエイテッド FP）資格

CFP資格は世界24か国で認められている最も上位の資格でAFP資格を保持していることが要件です。

FPの就職先は金融・保険・不動産など幅広く安定的に収入が得られます。求人広告からみた給与は約300～790万円と幅は広めです。

給与レベルだけでなく自分のワークライフバランスをとりやすい職場を探しましょう。

高度な専門知識と資格をいかして金融関連の記事を書いたり家計相談のコンサルティングなどをすれば副収入も得られるのが魅力です。

 

未経験でも転職しやすい職種

女性が自立するには転職も良い手段です。職場で実際に働いてみてワークライフバランスの必要性を感じる女性は少なくないでしょう。

次に転職を成功させやすい、未経験でも女性が即戦力として活躍できる職種について解説します。

事務職

事務職は特に資格を必要としないため未経験でも応募しやすい職種です。人気があるので実務経験者は有利に転職をすすめられるでしょう。

事務職は一般事務・貿易事務・営業事務・医療事務など多岐にわたります。転職市場の規模が大きいため転職がしやすいことが特徴です。

事務の内容により年収に差があり、医療事務で275万円、秘書事務は335万円、貿易事務は344万円となっています。

自分の求める年収と実務レベル、長期的な視点で活かせるスキル、そしてワークライフバランスが釣り合う職場で自立の道を探りましょう。

IT関係の職種

デジタル化社会を支えるIT関係業界は市場が急速に拡大しています。人材不足に悩むほど将来性がある業界です。

IT業界は高度な技術専門職ばかりが必要だと考えがちですが、営業やコンサルティングといった職種なら未経験でも応募できます。

また人材不足のため未経験で採用した後にさまざまな研修制度を設けるIT企業も増えています。事前に詳しく調べておきましょう。

年収は営業職で約500万円、コンサルティング職で約600万円ほどです。経験を積めばプロジェクトマネジャーになれる将来性もあります。

自立して働くために役立つ資格

女性が自立するために資格を取得する必要はありませんが、取得しておくと資格認定者として自信がつき就職や転職に有利です。

今回は役立つ資格として「マイクロソフトオフィススペシャリスト」「宅地建物取引士」「社会福祉士」の3つについて解説しましょう。

マイクロソフトオフィススペシャリスト

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）は、今や業務に欠かせないパソコンスキルを証明する国家資格です。

受験資格や年齢制限などのハードルもなく誰でも受験できます。MOSは国際的にも認知されている資格ですから海外への転職にも有利です。

事務職や販売職にはMOSのスキルは欠かせません。人気の職種で自分をアピールするには最適の資格です。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、不動産取引業者に必須の国家資格で、法律により従業員の2割に取得が義務づけられています。

受験資格に制限がなく誰でも受けられます。合格率は2割を切る難しさですが、通信教育や独学でも合格できます。

この資格を入り口に不動産取引の業務を学び経験・人脈を得て、顧客から信頼を勝ち取り業務実績を伸ばしていきましょう。

そうすれば、給与やワークライフバランスが良い職場への転職にも有利ですし、インセンティブで給料アップも望めます。

社会福祉士

社会福祉士は社会福祉業務に必須の国家資格です。資格保持者には女性の割合が多く人気の資格になっています。

社会福祉士の資格があれば、ソーシャルワーカーや生活相談員として福祉サービスを行う行政機関や保険・医療機関で勤務が可能です。

サービス利用者が女性でセンシティブな相談内容の場合には、女性の社会福祉士が対応にあたりスムーズな問題解決をはかります。

社会福祉士に女性が多いのは職場の福利厚生が充実しておりライフイベントに柔軟に対応できることが理由のひとつです。

また離職しても有資格者として復職しやすいことも人気の理由です。女性が多い職場なので周囲の理解もあり長く仕事を続けられます。

 

自立して働ける職種への転職なら転職エージェントに相談しよう

このように女性の自立には様々な選択肢があります。選択肢が多い分、自分に合った職種や資格について悩む場合もあるでしょう。

特にライフイベントに対する準備のないままでは、仕事を自立して続けられるかどうかの不安が常につきまといます。

ワークライフバランスをとりながら自分に合ったスタイルで女性として輝くために具体的にどのようなことをすればいいのでしょうか。

役立つ資格は何か、最も有利な転職先はどこかなど、転職のプロ「転職エージェント」なら詳しく丁寧に教えてくれます。

貴女が求める転職や資格取得を実現するため、ぜひ転職エージェントにご相談ください。

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まとめ

女性が自立して働ける職業について詳しく解説してきました。貴女自身のワークライフバランスを基本にしてよく考えましょう。

未経験でも取得できる資格もご紹介しました。資格はキャリアの基盤でありゴールではありません。資格で就職を有利に進めましょう。

仕事をする女性が活躍し経済的に自立して生活することは、女性の生き方を多様化させるだけでなく精神的な自立につながります。

それは決して孤高を生きることではありません。自分を活かす職場、必要とする顧客、支える仲間や家族がいるから自立できるのです。

自分のライフスタイルに合っていて、経済的にも自立した女性として輝ける職場探しをしてみませんか。