現在働いている職場から別の職場に転職する場合、上司や同僚にどのタイミングで話すべきかは悩ましい問題です。

今回は、女性が退職を周りに言うことで発生するリスクについて解説します。

また、退職を伝えるタイミングや退職日までの過ごし方についてもみてみましょう。

女性が退職を周りに言わない方がいい理由を解説

無事転職活動を終え、現職の退職日も決定している時、退職することを周りに言うべきでしょうか？

変に隠すことで不信感を持たれてしまう、と考える方もいることでしょう。

しかし、正直に話すことで転職先にまで悪影響を及ぼす可能性もあるのです。

ここでは女性が退職することを周りに言わない方がいい理由を解説します。

退職日まで気まずい

退職することを素直に言うことで生まれるのが、気まずさです。

退職までにまだ期間がある状態で話してしまうと、「この人はどうせ退職するのだから」という目で見られてしまいます。

そう思う方も、思われる方も、決していい気分ではありません。

今まで普通にしていたやり取りも、そういった気持ちが挟まるとスムーズにいかなくなります。

お互いに仕事のパフォーマンスが落ちてしまう可能性があるので避けた方が良いでしょう。

退職について文句を言われる

転職や退職を選ぶのも個人の自由ではありますが、会社としては歓迎できる事態ではありません。

現在の仕事が短期契約でない限り、会社は求職者を長期的に働ける人材として雇います。

退職するとなれば、人材の再配置や担当替えなどが必要になります。

さらにこれまで教育にかけてきた時間や労力が水の泡になってしまうため、よく思わない人もいるでしょう。

手間を増やして周りに負担をかけている、といった理由で退職について文句を言われる可能性があるのです。

こうなると、前述したような気まずさもさらに増してしまいます。

引き留めをしてくる

人員の少ない部署や小さな事務所の場合、退職の意思を伝えても快諾されない可能性があります。

一人ひとりが様々な業務を請け負っているので、いきなり人員が減ることに対応できないのです。

「〇月までは居てほしい」「決算までは辞めないで欲しい」など理由をつけて引き留められてしまいます。

また、離職者が出ることは上司自身の評価にも影響します。

自分の評価を落としたくないがために、引き止めようとする上司もいるでしょう。

しかし、受け入れて退職時期を延ばしてしまっては転職先に入社するタイミングもずれ、思い通りに働けなくなります。

引き止められて気持ちが揺らぐ可能性があるのなら、ギリギリまで言わない方が良いでしょう。

退職日までにトラブルが起きる可能性がある

無事に退職日が決定しても、残念ながらそれを良く思わない人が世の中には居るものです。

好奇心から退職理由を根掘り葉掘り聞き出そうとする人も出てくるでしょう。

誤魔化すと、退職理由を勝手に推測され、ありもしない噂を立てられ、いやな思いをすることがあります。

「どうせ退職するのだから」と思われ、仕事でのトラブルが起きるケースもあります。

やらなくていい仕事を押し付けられる、他人のミスの濡れ衣を着せられるといったことも起こりうるのです。

トラブルが起きても、退職日まで我慢するしかありません。

退職を周りに伝えるリスクは

ここまで、退職を周りに言うことで起こりうるトラブルを紹介してきました。

しかし、そういったトラブルが起こりにくい職場で周りに退職することを伝える場合はどうでしょうか。

一見、何も起こらず無事に退職できそうに思えますが、実はそうではありません。

仲の良い同期や同僚に、自分が退職することを素直に伝えたことで生まれるリスクがあります。

詳しい理由はどうあれ、現職に満足していないことで退職を選ぶことには変わりがありません。

それを隠さず伝えると、会社に残る人のモチベーションを下げたり、新たな退職者が生まれたりするかもしれません。

会社にとって不利益な事態が発生するきっかけになる可能性があるのです。

また、上司へ退職の意思を伝える前に、周りへ退職する旨を伝えてしまうのも危険です。

周りから上司に間接的に話が伝わってしまうリスクがあります。

その場合、先に自分への相談がなかったことで不愉快に感じる上司もいるでしょう。

こうなると円満に退職することが難しくなってしまうので、注意が必要です。

上司には退職を早めに伝える理由

では、退職する意思はギリギリまで隠しておくべきなのでしょうか？

しかし、退職の際には書類の手続きや引き継ぎなどが必要になります。

上司に伝えるのが遅くなれば、その分必要な引き継ぎや退職手続きに影響が出てしまうでしょう。

そのため、直属の上司には早めに、出来れば3か月前を目処に、退職の意思を伝えておくべきです。

退職希望日のギリギリになってから突然「辞めます」と言われても、会社の業務に支障が出てしまうため、上司としても承諾しかねます。

もし転職先への入社日が決まっているのであれば、それも伝えましょう。

また、伝える際にはメールや手紙ではなく、直接自分の口から伝えるようにします。

誰かに聞かれそうな事務所内ではなく、個室などの第三者に聞かれにくい環境を用意してもらいましょう。

 

上司に退職を早めに伝えるメリット

上司に退職する意思を早めに伝えることで、様々なメリットが生まれるのをご存知でしょうか。

ここでは、代表的なメリットを紹介します。

退職手続きや引き継ぎをスムーズに行える

一番大きなメリットは、手続きや引き継ぎがスムーズに行えることです。

上司に早めに退職する意思を伝えておけば、必要な書類の用意を前もって出来るでしょう。

さらに、業務の引き継ぎも十分な期間を確保してできるため、トラブルが生まれにくくなります。

また、会社によっては制服のクリーニングや備品の返却などもあります。

それらも上司へ早めに伝えておくことで、タイミングを決めて余裕をもって行うことができるのです。

退職を公表するタイミングを相談できる

上司へ退職する旨を早めに伝えることで、周囲に退職を公表するタイミングについての相談ができます。

それによって噂で周囲に退職が知られたり、いきなり退職したりといったトラブルの原因になり得る事態を回避できるのです。

また、退職については、社外、つまり取引先への周知も必要になります。

社外の取引先へ伝えるタイミングについても相談ができるでしょう。

有給の消化がしやすい

会社に勤めている年数が長いほど、有給の残日数も多くなります。

しかし、退職するからといってすべての有給を自由に使えるわけではありません。

業務や引き継ぎの兼ね合いを考え、できるだけ影響の少ない範囲で有給を消化することになります。

周囲の反感を買わずに残った有給を消化できるのなら、それに越したことはありません。

上司に予め退職することを伝えておけば、会社と個人双方に負担の少ない時期での有給消化について相談できます。

退職日が決まっていない場合、有給残数を計算し、使い切る方向で退職日を設定することも出来るでしょう。

誰にどのタイミングで伝えるの？

退職について、一番先に伝えるべきは上司であると以上の理由から理解して頂けたかと思います。

では、上司以外の関係者にはどんなタイミングで伝えるべきなのでしょうか？

続いて、同期と同僚に対してどのタイミングで伝えるべきなのかを解説します。

同期に伝えるタイミング

同時期に入社した同期は、部署や立場が違っても同じ苦労を味わった仲なので、すぐに伝えるべきと思う人もいるかもしれません。

たとえ上司に退職する旨を伝え、退職日や有給の消化も決まったからといって、軽々しく伝えないようにしましょう。

自分は同期だけに伝えたつもりでも、そこから別の人に話が筒抜けになってしまうこともあるのです。

自分から直接退職することを伝えたいと思っていた同僚や先輩などにも話が伝わってしまうこともあるでしょう。

そうなると、せっかく相談した上司からも、秘密を守れない部下として見られてしまいます。

あくまでも、上司と相談した公表のタイミングと近い日程で伝えるようにした方が良いでしょう。

同僚に伝えるタイミング

同じ部署で働く同僚についてはどうでしょうか。こちらも、同期と考え方は変わりません。

ただし、引き継ぎの関係などで、同期よりも先に伝えなければならない可能性もあります。

このタイミングについても、自分で判断せず、上司と相談してトラブルの原因を作らないようにしましょう。

 

退職理由は周りに伝えるべき？

上司への相談を済ませ、周囲へ退職することを伝えた後、周囲から退職理由について尋ねられたとします。

その場合、素直に理由を話すべきなのでしょうか。

実は、伝えてもいい内容と、伝えない方がいい内容があるのです。

ここでは、その理由の一例を紹介します。

伝えてもいい内容

「どうして退職するの？」と尋ねられた時、伝えてもいいのは基本的に前向きな理由です。

前向きな理由としては以下のようなものがあげられます。

• 憧れていた別職種に挑戦してみたい
• 学校へ通いたい
• 現職では出来ないことへ挑戦

こうした理由であれば、周囲も「それなら仕方ない」と納得してくれるでしょう。

また、家族の介護や健康上の問題など、個人的な問題も他者に引き留められにくいので伝えても問題はありません。

伝えない方がいい内容

対照的に、伝えない方がいいのは後ろ向きな理由です。

具体的にいうと、人間関係や会社への不満といったものになります。

愚痴交じりにそんな理由を伝えたところで、自分の印象も周囲との関係性も悪くなるだけです。

自分はもう辞めるからと、これまでの愚痴を言ってしまいたいと思う人もいることでしょう。

しかし、それを聞いている相手はこれからもその会社で働くことを忘れてはいけません。

たとえ本心だとしても、後に遺恨を残すような理由を素直に伝えるのはやめましょう。

 

退職日までの過ごし方をご紹介

無事に退職日が決定した後は、どのように社内で過ごすべきなのでしょうか。

ここでは、退職日までにしておくべきことをご紹介します。

担当業務の引き継ぎ作業

退職までにまず必要になるのが、業務の引き継ぎです。

後任者が決まっている場合は、担当業務をしっかりと引き継ぐようにします。

決まっていない場合は、誰が見てもわかるように引き継ぎの資料を作って伝えましょう。

また、社外への連絡は直接出向くよりはメールで伝えるのが一般的です。

伝える際には、今後自分の担当業務がどうなるかを明記すると相手方の不安も少なくなります。

後任者が決まっている場合は、後任者の紹介もしておいた方がいいでしょう。

周辺環境の整理

自分のデスクやロッカーの整理も必要になります。長年使っていたとしても、それは会社の備品です。

次に使う人が居ることを念頭に置いて、不要なものは処分し、持ち込んだものを持ち帰ります。

その時に注意したいのが、会社の機密情報や、名刺といった業務上知り得た個人情報の管理です。

これらは個人が持っているべき情報ではありません。必要に応じて処分するようにします。

仕事上でしか関わらない相手の情報を退職後も持ち続けるのは絶対にやめましょう。

退職の挨拶回り

挨拶回りについては、退職日当日に行うのが基本です。

もし退職日当日に居ないことがわかっている上司や同僚がいる場合は、先に済ませておきます。

会社によっては退職日にスピーチがある場合は、事前に原稿を作っておき、スムーズに挨拶できるよう準備をしておきましょう。

もし余裕があれば日持ちする菓子折りなども準備しておくとさらに印象がよくなります。

転職先を聞かれた時は？

退職理由が転職だと周囲に知られている場合、転職先について尋ねられる可能性が高くなります。

こういった場合はどう答えるべきなのでしょうか。

ここでは、転職先を言わない方がいいケースと、言っても良いケースを解説していきます。

転職先を言わない方がいいケース

競合他社への転職が決まっている場合は、素直に伝えることはやめましょう。

会社によっては競合他社への転職を禁止しているところもあります。

業務上知り得た情報やノウハウが他社に流れることを危惧しているのです。

競合他社以外でも、転職先を言わない方がいいケースがあります。

上司との関係がうまくいっていない場合は特に注意が必要です。

転職先を聞きつけた上司が不利益な情報を転職先に流すというトラブルもありえます。

また、社内の誰かが転職先との関わりを持っている場合もあります。

そこから良くない噂が転職先に流れ込むという事態も起こりうることを頭に入れておきましょう。

転職先を言っても良いケース

反対に、転職先を言っても良いケースもあります。

それは、取引先への転職など、今後も退職する会社と仕事上の関係を持つ可能性がある場合です。

この場合は変に隠してしまうと、転職後に元上司や元同僚と顔を合わせて気まずい思いをすることになります。

円満に退社することができれば、転職後も仕事上の関係をスムーズに築くことができるでしょう。

ビジネスにおいて人脈は非常に大切なものであり、転職先にとってもプラスになります。

今後も良好な関係を続けたいのであれば、素直に伝えておきましょう。

 

転職の悩みは転職エージェントに相談しよう

現職に満足していなくても、次の転職先が決まっていなければ退職を決意することは難しくなります。

しかし、仕事をしながら転職活動を個人で行うのには限界があります。

転職先が決まらず満足していない仕事を続けているのなら、転職エージェントの利用をおすすめします。

転職エージェントを利用すれば、自分が仕事をしている間にマッチングする企業を探してくれます。

それだけではなく、応募後は書類選考や面接の相談もできるのです。

希望に合う転職先を見つけて内定を貰うまでしっかりサポートしてくれます。

つまり、仕事をしながらでも効率的に転職活動に打ち込めるのです。

働きながらの転職活動を成功させるためにも、ぜひ転職エージェントに相談してみてください。

まとめ

ここまで退職を周りに伝えることで生まれる様々なリスクや伝えるタイミングについて紹介してきました。

退職をすると決めたら、まず上司に早めに相談することで様々なことがスムーズに進みます。

しかし、退職理由や転職先を正直に伝えることでトラブルが起きる可能性も否定できません。

周囲に伝えるタイミングや伝えるべき内容をしっかりと考えて、円満な退職を目指しましょう。