人生には大きな転機がたくさんあります。

例えば結婚や出産、新たな世界へのチャレンジでの転職などがありますね。

それに伴って生じるのが「現在の仕事を退職する」ということです。

退職の際は上司に相談する必要がありますが、「会社を辞めます」という話はなかなか言いづらく、困る方も多いはずです。

しかし、いつまでもためらっていて伝える時期が遅くなれば、心証が悪いばかりか希望する時期に辞められない可能性もありますよ。

そこでこの記事では、退職を決意した時「いつまでに・誰に・どんなふうに」伝えれば良いのかを解説します。

しっかりご確認いただいて最後までトラブルなく過ごし、円満退職となるように準備してください。

退職はいつまでに言うべきか解説

退職したい・退職すると心に決めた場合、いつまでに上司に伝えなければならないのかわからず悩む方がいます。

明確に決められれば良いのですが、職種や会社での立場によって異なるためすべての人に当てはまる決まりはありません。

大切なことはあなた自身が仕事の引継ぎや会社の人間関係などの清算をきちんとおこなうことです。

そのためにはどの程度の期間が必要かを考えてください。

ただし、法律や会社の就業規則で退職手続きについて定められている可能性があり、その場合はそれに準じる必要もあります。

これまでに退職した他の社員が、どの程度の期間をかけて退職したかを思い起こすと参考になりますね。

退職を申し出るタイミング

退職の申し出は基本的に直属の上司に伝えるところから始まりますが、いったいどれくらい事前に伝えれば良いのでしょうか。

上司や会社に退職の意思を伝えるタイミングについて詳しく解説します。

退職希望日の「1〜3ヶ月前」が目安

一般的には退職希望日の1～3ヶ月前に申し出るのが良いとされています。

これは退職にかかる手続きや業務の引継ぎが無理なく完了できる期間の目安であると考えましょう。

しかし、3ヶ月では間に合わない場合もあります。

例えば退職が決まってから後任のための新入社員を募集・採用し、人材育成と引継ぎを同時におこなう場合などがそうですね。

実際、直属の上司への打診から退職まで1年以上かかったケースもあります。

1～3ヶ月を目安にし、あなたの職場でこの期間で引継ぎや退職手続きが可能かどうかを検討してください。

法律的には「14日前」でOK

一般的には1～3ヶ月前に伝えるのが良いと説明しましたが、実は退職は労働者の権利として法律で定められています。

法律では労働者の申し出から14日経過すると、契約を解除できるとされているのです。

そのため極端なことをいえば、「会社を辞めたい」と伝えてから2週間後には辞められます。

しかしこれはあくまで法律で定められていることで、各々の事情を考慮したものではありません。

急に申し出て無理やり2週間後に退職すると、イメージが良くないのは想像できるでしょう。

ただし、会社がいわゆるブラック企業と呼ばれるような状態で、勤め続けることに無理がある場合もあります。

そのような状況でお困りの方、はこの権利を履行するのも1つの手かもしれません。

まずは就業規則を確認しよう

法律では申し出の14日後と定められていますが、それ以外に会社の就業規則で退職について定められている場合もあります。

たとえば30日前や45日前とされているケースが多いようです。

就業規則と法律では効力が強いのは法律ですが、会社との円満退職を希望する場合は就業規則に従うべきです。

まずは規則をよく確認し、それに合わせることを目指しましょう。

 

 

退職意思は誰から伝えるべき？

退職の意思が固まったら会社に報告しなければなりません。

その際、最初に誰に相談するかで悩まれるかもしれませんが、まずは直属の上司に話すようにしてください。

同僚や近しい先輩に相談したいと思う方は多いと思いますが、避けたほうが賢明でしょう。

もし退職の意思が本人以外の口から上司に伝わると、非常に心証が良くないからです。

以前から悩みを相談し合う中で、退職の件も話してしまっている場合は少し注意が必要ですね。

周りに漏らさないで欲しいことや、上司にはいつ頃報告するのかなども伝えておくと良いでしょう。

確実に自分の口から上司の耳に入れるように気を付けてください。

退職の切り出し方をチェック

退職の意思を伝えるのは直属の上司からとお話ししましたが、どのような段取りで話を進めれば良いのでしょうか。

順に説明しますので、参考にしてください。

上長に相談のアポをとろう

まずは上司に相談する機会を作らなければなりません。

退職の話を通常の業務報告のようにデスクで話すわけにはいきませんので、事前にアポイントメントを取りましょう。

「相談したいことがありますので、近々お時間をいただきたいのですが」と、口頭や社内メールなどを活用して伝えてください。

もし会社で定期的な個人面談などがおこなわれているなら、その機会を利用しても良いですね。

アポイントメントを取る時には、「退職の相談で」など具体的なことは伝える必要はありません。

あくまで「相談」として時間を取っていただきましょう。

上長と2人で話せる場所を確保しよう

部下がわざわざ相談のためにアポを取ってきた時点で、上司の方も会議室などで話をするつもりでおられるとは考えられます。

しかし場所の確保や手配は、相談を依頼した側がしなければなりません。

会議室の利用に予約が必須である場合などは、忘れずにリザーブしてください。

もし上司の方がデスクで話をはじめようとしたら、「周りに人がいない場所でお話しできますか」と伝えて場所を変えましょう。

最初のひとことで退職の意思を伝えよう

状況が整ったら、いよいよ話をします。

その際、関係ない話や退職に至った理由から話し始めるのではなく、最初のひとことで退職の意思を伝えてください。

冒頭で「実は退職したいと考えております」と伝えたうえで、理由や経緯を説明しましょう。

 

 

退職意思を伝える前の事前準備

上司との面談をスムーズに進めて円満退職するために、事前に次のようなことを確認・準備してください。

上長のスケジュールをチェックしよう

よほどやむを得ない事情がない限り、原則退職の意思は直属の上司に直接伝えなければなりません。

そのためアポイントメントをとって面談するわけですが、上司が多忙過ぎるとなかなか時間を取ってもらえないこともあります。

なんとか時間を工面してもらっても、忙しい時期にそのような話では、上司の方も頭を抱えるかもしれません。

相談の申し出をする前には、出張予定の有無や在社時間が長いかどうかなど、上司のスケジュールを確認しましょう。

そのうえで、「この週は比較的余裕がありそうだ」と思われる時に合わせて、相談のお願いをすると良いですね。

また、上司だけでなく会社や部署全体の繁忙期にも注意しましょう。

退職までの流れをチェックしよう

法律上は、申し出から14日経過すれば退職できるようになっていると解説しましたね。

でも実際は、法律より就業規則で定められているスケジュールで進めるのが常識的な流れです。

上司への退職の打診も、就業規則に記載されている時期に合わせておこなわなけれななりません。

会社によっては直属の上司に内諾を得てから、人事担当者との面含が必要なケースもあります。

あまりギリギリに申告すると希望通りの退職日とならない可能性もありますので、注意してくださいね。

加えて退職日の何日前までに退職届が必要なのかや、別途書面で退職願の提出が必要かどうかなども確認しておきましょう。

退職手続きがスムーズであれば、最後までイメージ良く見送っていただけますよ。

引き留められた時の回答を用意しておこう

優秀な人材であれば、上司から引き留められることは十分考えられます。

その際に気持ちが揺れないためにも、引き留められた時の回答はあらかじめ用意しておくと良いでしょう。

退職理由を事細かに話す必要はありませんので、気持ちが固いことを伝えてください。

その際「本当にお世話になって感謝しているのですが」と、感謝の気持ちをまず述べましょう。

さらに「そのように言っていただけることはとても嬉しいです」と前置きがあるとより良いですね。

そのうえで「ありがたいお言葉ですが、気持ちが固まっております」と自分の意思の強さを伝えましょう。

 

 

退職理由別の伝え方の例

退職を伝える準備まで整いましたが、退職理由はどのように話せば良いのかわからなければ面談もできませんね。

具体的な退職理由の伝え方を2例紹介しますので、ご自身に近い内容を確認してください。

「転職」の場合

転職が理由で仕事を辞める場合、「会社に不満があるわけではなくステップアップのため」と伝えましょう。

「私事で大変恐縮ですが、退職したいと考えております。

こちらには大変お世話になり感謝しています。

〇〇という仕事にも大変やりがいを感じているのですが、それゆえにさらに△△を目指したい気持ちが芽生えました。

ご縁があり、他社で△△としてお世話になろうと考えております。」

このように、会社への感謝の気持ちと前向きな気持ちを話すと良いですね。

また転職先が決まっている場合でも、具体的な社名は伝えなくても構いません。

「結婚」の場合

結婚しても仕事を続ける女性が増えており、会社もそのつもりでいる場合がありますが、どのような選択をするのも個人の自由です。

結婚を機に仕事を辞める場合は次のように伝えるとスムーズでしょう。

「この度結婚することになりました。

つきましては夫とも話し合い、仕事を辞めて家庭に入り、サポートに徹したいと考えております。」

退職の意思決定までに熟慮したことが伝わるように話してくださいね。

家族や同僚への伝え方は？

上司に退職を申し出る際の流れはわかっていただけました。

それでは、その他の人たちへはどのように伝えれば良いのでしょうか。

家族や同僚への伝え方を説明します。

家族への伝え方

家族へは退職を考える時点でぜひ相談してください。

中にはなかなか家族に言い出せずに悩む方や、自分の仕事だから、内容は家族に関係ないと考える方もおられます。

しかし、会社を辞めること・仕事を変えることは生活にも大きく影響します。

「会社を辞めた」「転職先が決まった」と事後報告を受けては、家族が驚きや動揺・寂しさや怒りを感じるのも当然です。

一緒に人生を歩むパートナーとは、悩みも共有して一緒に退職について考えてください。

同僚への伝え方

一緒に仕事をする同僚には、早く伝えたいと考える方も多いはずです。

業務の引継ぎなどで直接負担をかけるのも同僚ですものね。

しかし、同僚に退職を伝えるのは上司の承認を得て退職が確定してからにしてください。

万が一他の人から上司の耳に入ってもいけませんし、情報が錯綜して非常に面倒な事態を引き起こす可能性もあります。

退職の話ができる時期が来てから、「本当はもっと早くに伝えたかったけれど…」と一言添えて話すと良いですね。

 

 

退職を伝える上での注意点

退職の相談をする際には、相談時期や引き留められた時の対応意外にも注意しなければならないことがあります。

それは「会社や仕事の悪口を言わない」ということです。

退職理由を答える際に「会社の人間関係がつらい」「休みが少なく給料が安い」などの愚痴を言ってはいけません。

もちろん、残念ながら劣悪な労働条件が原因で退職する方がいらっしゃるのは事実です。

その場合でも会社の悪い点を責めるような言い方はせず、新天地に向かいたい前向きな気持ちを話すほうが良いでしょう。

「どうせ辞めるのだから」と思われるかもしれませんが、退職の申し出から退職日までは日数があります。

残りの期間を気持ちよく過ごすためにも、余計な波風は立てないほうが賢明だと考えてください。

転職の悩みは転職エージェントに相談しよう

もし転職やそれに伴う退職についての悩みがあるなら、転職エージェントを利用してください。

転職エージェントであるウィメンズワークスは、登録も転職相談も無料でおこなっております。

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現在の職場の退職について悩みを抱えている方へのアドバイスもいたします。

ぜひ無料転職相談を受けていただき、転職や退職をスムーズにすすめてください。

まとめ

退職の意思はいつ・誰に・どのように伝えるべきかや事前準備について解説してきました。

法律上は退職日の14日前に伝えれば認められるとされていますが、実際は就業規則に従うように考えると良いでしょう。

直属の上司にあらかじめアポイントメントを取って、会議室など1対1で面談できる場所で話してくださいね。

同僚へは退職日まで決定してから伝えるようにし、上司へは必ず自分で伝えるようにしましょう。

ただし、家族には退職を決める前に相談し、理解を得ておきましょう。

スムーズな退職手続きや引継ぎ業務と家族への配慮によって、惜しまれつつ応援されるような円満退職を目指してください。