履歴書が通ったら、次に待ち受けているのは面接です。

就職や転職の面接で聞かれることの多い質問の一つが「希望年収」でしょう。

一見、何気ない質問のように思えるかもしれませんが、意外と答えづらいものです。

そして実は、この質問には企業側の深い意図が隠されているのはご存知でしょうか。

ただ自分の考えたままに応えてしまっては、面接官によからぬ印象を与える可能性もあるということです。

そこでここでは、希望年収を聞く企業側の意図および聞かれた時の正しい答え方を解説します。

ぜひ参考にして、自分なりの答えを練ってみてくださいね。

面接の質問で希望年収を聞かれた時の答え方を解説

今回の記事では、面接で希望年収を聞かれた時の答え方に注目していきます。

どのような質問でも答え方を考える際には、「質問の意図」をひも解くことが大事。

なぜ希望年収を聞く必要があるのか考えたうえで、答え方を決めていきましょう。

事前に対策や自分の考え方、意思を練っておくことで、面接を有利に進めることができます。

面接官に悪印象を与えないためにも、準備に時間をかけてください。

 

面接官の質問意図は？

面接官が、希望年収を聞く意図はどこにあるのでしょう。

そこには、主に2つの理由が隠されています。それぞれチェックしていきましょう。

企業の採用予算とのミスマッチをなくすため

企業の採用活動には、当然ながら予算があります。

希望年収を聞く理由の一つは、その年収が予算内に収まるかを確認するためです。

予算外だからといって、それだけで採用の合否を決めることはありません。

しかし現実としては、判断材料としてかなり大枠を占めることになります。

具体的な採用経費を求職者側が知ることはできませんが、職種ごとの年収相場を把握しておくことは大切です。

例えば、2020年度の女性の平均年収は、営業職が378万円、企画・管理職が437万円、事務職が317万円となっています。

平均年収の相場を目安に考えておけば、企業の採用予算とかけ離れた額を答えてしまうことを防げるでしょう。

また、前職の年収を目安にし、同程度もしくは少し高めに希望年収を定めるというのもおすすめです。

客観的に自分の市場価値を理解しているか知りたい

希望年収を聞くもう一つの理由が「自分の価値を客観視できているか」という点です。

年収は、仕事の評価と直結するもの。

希望年収を聞くことで、求職者が自身の市場価値を客観視できているかを知ることができるのです。

例えば、あまりにも高すぎる金額を提示すれば、実績と比べて過大評価しているととられてしまいます。

また逆に、低すぎる金額を提示するのも高リスク。

自己評価が低いうえに年収の相場を知らないとみなされ、「世間知らず」という印象を持たれてしまう可能性があります。

あくまでも、平均相場を踏まえてください。

 

希望年収の答え方は採用に影響する？

さて、どうしても気になるのは、実際に希望年収の答え方次第で採用の合否が決まるのか、というポイントでしょう。

企業側は、希望年収の質問をどう位置付けているのでしょうか。

ここまで「なぜ企業側は希望年収を聞くのか」という理由をお伝えしてきました。

企業は「予算」と「応募者の自己評価の確認」などのために希望年収を聞いています。

つまり、採用に影響がないわけではないが、直接的に結果に影響を及ぼすとまではいえないということです。

とはいえ、悪印象を抱かれないようにするのは大切です。

希望年収は正直に答えていいの？

結論から言うと、ただ希望年収を正直に答えるだけでは危険です。

もちろん、年収アップのために転職する人が多いのが現実であり、企業側もそれは十分に理解しています。

しっかりとした根拠をもったうえで、希望年収を伝えるのであれば、それが吉と出るケースもあります。

とはいえ、採用活動もビジネスの一環。その予算とあまりにかけ離れる金額を無理に押し通すのは、リスクが高まります。

そして面接官の目を意識しすぎて低すぎる年収を答えるのは逆効果。

「自己評価が低い」、「何か問題を抱えている」といった、マイナスイメージを与えてしまいます。

自分の希望を織り交ぜつつ、常識的な金額を伝えることが重要です。

また、ある程度は希望の年収を交渉することも可能です。

交渉の際は、希望年収を伝えるポイントを抑えたうえで、具体的な数字を伝えることが大事です。

希望年収を伝えるポイント

希望年収を伝える時のポイントを3つチェックしていきましょう。

一番大事なことは、「具体的な根拠」です。聞いている面接官が納得できるような回答を心がけましょう。

求人票に記載のある年収で回答しよう

一番失敗がないのが、求人票に記載されている「想定年収」を答えること。

求人票に記載する給与には、「給与例」と「最低保証給」の２種類がありますが、どちらにしても企業側が想定する年収額です。

もし具体的な年収が思いつかなければ、求人票の年収を伝えることをおすすめします。

入社後の「努力」と合わせて希望年収を回答しよう

上述したように、企業側にとって年収は仕事の評価です。

希望年収を提示したうえで、今後の目標やそれに向けた努力について具体的に伝えましょう。

それによって、希望年収が「志の高さ」として捉えてもらえます。

希望金額の回答とともに根拠を説明しよう

質問に答えるうえで基本的なことですが、「根拠づけ」が大事です。

なぜその年収を希望するのか、裏付けるスキルや経験はあるのか、しっかりと答えられるようにしましょう。

ここで気を付けなければいけないのは、「育児のため」や「家のローンの支払いのため」などの私的な理由を持ち出してはいけないことです。

入社後にどんな活躍ができるのかを根拠として話すようにしましょう。

面接で希望年収を聞かれた時の回答例

ポイントを抑えたら、実際に回答例を見ていきましょう。

いずれにせよ取り入れたいのは、「御社の規定に従う」というワードです。

このワードを入れることで、相手の立場に立つという姿勢を見せられます。

また、想定外に高い金額を伝えてしまってもクッション言葉となり、ある程度はカバーできます。

例１：「年収につきましては御社の規定に従います」パターン

「私は御社の仕事に魅力を感じており、御社で働きたいという気持ちが最優先であるため、年収につきましては御社の規定に従います」

答えとしては「御社の規定に従う」と一言に収められるこちらの例。しっかりと理由があれば問題はないでしょう。

あくまでも、仕事に魅力を感じている、だから採用試験を受けたという気持ちを伝えましょう。

例２：「前職の年収○○円と同程度の金額を希望いたします」パターン

「前職の年収○○円と同程度の金額を希望いたしますが、御社の規定に従うつもりでございます。」

こちらの例は、前職と比べることで伝わりやすくなります。また、平均的な年収の範囲内に収められるのがポイントです。

ただし、当然ながら前職と仕事内容や職種が異なる場合、こちらの回答例は使えません。

その場合は採用担当者の目線に立ち、応募先の給与基準で答えるようにしましょう。

例３：資格や実績を提示し、希望年収を伝えるパターン

「前職を退職後、公認会計士資格を取得いたしました。基本的に御社の規定に従うつもりでございますが、有資格者の平均的年俸と同程度の500万円を希望させていただきます。」

具体的な資格や実績を提示して希望年収を伝えることで、説得力が増します。

常識的な範囲内で金額の交渉をすることも可能でしょう。

ただ、面接官の反応を見つつ、大胆に話を広げすぎないことも大事です。

いくら実績をアピールしたいからといって、自分よがりな答え方をしてしまってはマイナスイメージに繋がります。

面接で希望年収を聞かれた時のNG例

ここからはNG例をご紹介します。

根拠なく極端な金額を答えたり、「相手任せ」なニュアンスが出てしまったりすると印象が悪くなりかねないので気を付けましょう。

高い年収を希望するなら、それ相応のアピールが必要になります。

具体的な実績やスキルを提示したり、入社後に企業へ貢献できることを伝えたりと、面接官が「年収に見合う人材」と判断できるようなアピールをしましょう。

応募先の職種が未経験であるなら、無理に交渉はしません。謙虚な金額を提示します。

ここで誤って不相応な要求をすれば、認識が甘いととられてしまいかねません。

一気に面接官の心証を損ねてしまう危険があります。

またあわせて、「具体的な金額を提示する」ことも重要です。

面接官が想像しやすいうえ、意志が明確であることを伝えられます。

例１：「御社の規定に従います」の一言はNG

規定に従うこと自体は間違いではありませんが、その一言だけでは、自分の意志なく「相手任せ」な印象が強くなってしまいます。

規定に従うにしても、なぜ規定通りの金額で良いのか理由を添えるようにしましょう。

例２：求人票記載の最低給与より高額を希望します。

これだけでは、具体的な金額を提示しておらず、どれほどの額なら問題ないのか分かりません。

また、最低給与より高い金額を指定する理由も考える必要があります。

例３：前職の収入より１００万円多い金額を希望します。

高い年収を交渉するなら、明確な根拠が必要です。

常識外れな金額を提示することで、その時点で悪印象を与える可能性もあるでしょう。

「希望額を支払うに値する人材」であることを説明したうえで交渉してください。

面接で希望年収を答える時の注意点

次に、面接で希望年収を答える時の注意点を見ていきましょう。

ポイントは、あまり私情だけで話しすぎないこと。

いくら希望年収とはいえ、自分の都合を押し通しすぎるのは悪印象です。

どんな事情があるにせよ、客観的な視点を忘れないようにしなければいけません。

また前提として、希望年収については「聞かれたら答える」ぐらいのイメージを持つことが大事です。

面接官から聞かれる前に、積極的に年収について聞かない、話さないよう注意しましょう。

タイミングを間違えると「仕事より収入を優先に考えている」、「仕事への熱意がない」といった印象を持たれかねません。

不自然に切り出し、裏目に出てしまったなんてことにならないように気をつけてください。

今の年収より大幅に高い金額を回答しない

何度も言うようですが、あまりにも高すぎる金額を回答するのは危険です。

本音では高い年収を希望していたとしても、その場では今の年収と同程度か、年収の平均相場の金額を目安にした金額を回答しましょう。

ただ、裏付けられるほどの実績やスキルを持っているなら、アピールしつつ値上げ交渉をするのも手です。

その際には、「あくまでも御社の規定に従いますが・・・」など、クッションとなる一言を挟むと良いでしょう。

プライベートな事情を持ち出さないようにしよう

「子供が生まれる」、「家計が厳しい」、「介護費用のため」などの、私情を理由として年収を希望するのはタブーです。

面接が進み、場が和んだ際に軽く触れる程度なら構いませんが、動機として私情を持ち出してしまうと、採用に影響する可能性があります。

私情を考慮して採用や年収を決める企業はありません。

転職の悩みは転職エージェントに相談しよう

ここまで、面接の答え方についてご紹介してきましたが、面接だけでなく転職活動の悩みは絶えませんよね。

悩みを相談するなら、やはりプロである転職エージェントを利用するのがおすすめ。

転職活動自体はもちろん、精神的にもサポートしてくれるはずです。

孤独な戦いとなりがちな転職。

そんな時に、話を聞いてくれたりアドバイスをくれたりするエージェントは、とても頼もしい存在です。

また、今回紹介したような「年収の相場」や「給与形態」といった情報も収集できます。

多くのエージェントでは、無料登録することですぐに利用できます。

ぜひこれを機会に自分に合う転職エージェントを見つけてください。

まとめ

以上、面接で希望年収を聞かれた時の答え方について解説しました。

よく聞かれる希望年収ですが、実は企業側にとってかなり重要な質問であることが分かりますね。

企業側にとって、一番手痛いのが「早期退職」。

また一から採用活動を始めなければいけないうえ、膨大な採用コストがかかってしまいます。

それを回避するためにも、求職者とのミスマッチを防止するのが重要になってきます。

希望年収は、それを判断する材料でもあります。

もし求職者の提示する年収が入社後の年収と異なる場合には、後々トラブルとなり、早期退職のリスクが高まります。

企業の想定以上に高い年収を答える人と、想定内の年収を答える人であれば、トラブルを回避するために後者を選ぶことは明らか。

つい思いついたままに答えてしまいがちですが、戦略的に答えることで面接官により良い印象を与えることができるのです。

今回注目してきた希望年収に限らず、他の質問の対策も練りましょう。

そうすれば、後悔のない面接にできるはずです。